車購入の初期費用は高い!費用の内訳と新車に安く乗る方法を解説

車のお悩みあれこれ

「車を買うのに初期費用っていくらぐらい必要なの?」

「頭金とか初期費用を用意できないけど車が必要な場合はどうすればいいの?」

「維持費用もかかるの?何にいくらぐらいかかるのか全然わからないから不安」

車を購入するときは車両本体価格の他に初期費用がかかります。見積もりを出したら思っていたよりも高くなって驚いたという方もいるのではないでしょうか。

車購入の初期費用は車両本体価格の10%~20%ぐらいが目安とされています。車両価格が200万円なら20万円程度、300万円なら30万円程度の初期費用がかかると思っていいでしょう。

今回は車を購入する際にかかる初期費用と購入後にかかる維持費用の内訳や金額をご紹介します。

  • 車を購入するときは車両本体価格の他に「初期費用」がかかる
  • 車購入の初期費用の目安は車両本体価格の10~20%程度
  • 初期費用には「法定費用」「手数料」「代行手数料」がある
  • 車を一定期間に限って利用するなら購入よりもカーリースのほうがお得

車の購入にかかる初期費用の内訳

車の購入には車両本体価格の他に初期費用がかかります。

初期費用は大きく分けて「法定費用」「手数料」「代行費用」の3つがあります。

1.法定費用 税金や保険料など法律で
支払いが定められた費用
2.手数料 車の購入手続きに必要な手数料
3.代行費用 ディーラーや販売店が車の
購入者に代行する手続きの
手数料

初期費用は車両本体価格の10~20%程度が目安となります。たとえば、車両本体価格200万円の新車なら、初期費用の相場は20万~40万円となります。

では、それぞれどのような費用なのか、内訳を詳しく見ていきましょう。

1.法定費用

法定費用は、税金や保険料など車を購入するのに納めることが法律で定められた費用のことです。車の重量や排気量によって費用は異なりますが、購入店によって金額が変わることはありません。

法定費用の内訳は次のとおりです。

①自動車重量税 車の重量によって決まる
②環境性能割
(旧:自動車取得税)
車の燃費性能に応じて課税
③自動車税 車の排気量によって決まる
④消費税 車両本体価格、オプション、
付属品などに課税
⑤自賠責保険料 加入が義務付けられている
自賠責保険の保険料
⑥リサイクル料金 廃車処分するときに必要な
費用の前払い

①自動車重量税

自動車重量税は車の重量、燃費性能、経過年数に応じて課せられる税金です。軽自動車は一律となります。自動車重量税は1年毎にかかりますが、新車購入時は初回車検までの3年分、それ以降は車検を受けるごとに2年分をまとめて収めます

税額は重量0.5tごとに変わります。

車両重量 エコカー
(本則税率)
エコカー以外
0.5t以下 2,500円 4,100円
~1.0t以下 5,000円 8,200円
~1.5t以下 7,500円 12,300円
~2.0t以下 10,000円 16,400円
~2.5t以下 12,500円 20,500円
軽自動車 2,500円 3,300円

例)車両重量1.4トン、新規登録、エコカー減税対象外の場合

4,100円×3=12,600円

新規登録だから3年分をまとめて納付

→12,600円×3=36,900円

環境に優れた「エコカー」は優遇措置があり、燃費基準の達成度合いにより「25%減税」「50%減税」「100%減税(免税)」の3段階が設定されています。

自動車重量税は「車両重量」と「車両総重量」どっちで決まるの?
車のスペック表や車検証などに「車両重量」と「車両総重量」に関する記載がありますが、乗用車(5ナンバー、3ナンバー)は車両重量で自動車重量税が決まります。

車両総重量で自動車重量税が決まるのは1ナンバー、4ナンバー、2ナンバー、8ナンバーです。

②環境性能割(旧:自動車取得税)

自動車取得税が廃止され、あらたに環境性能割が導入されました。車の取得に課せられる税金で、燃費が良い車ほど税が軽減される仕組みです。税額は車の取得価額に環境性能割の税率をかけた金額となります。

【環境性能割の計算式】

取得価額=課税標準基準額+付加物の価額

環境性能割の税額=取得価額×環境性能割の税率(非課税、1%、2%、3%)

用語説明

燃費基準 税率
電気自動車※1,2 非課税
平成32年度
燃費基準+40%達成
非課税
平成32年度
燃費基準+30%達成
非課税
平成32年度
燃費基準+20%達成
非課税
平成32年度
燃費基準+10%達成
普通車1%
軽自動車非課税
平成32年度
燃費基準達成
普通車2%
軽自動車1%
平成27年度
燃費基準+10%達成
普通車3%
軽自動車2%
上記以外 普通車3%
軽自動車2%

※1.電気自動車、燃料電池車、プラグインハイブリッド車、天然ガス自動車、クリーンディーゼル車
※2.2020年排出ガス基準50%低減達成車または2005年排出ガス基準75%以上低減達成車に限ります。

例)トヨタ ライズ  グレードZ オプションなしの場合

新車価格:2,060,000円(税抜1,872,727円)

燃費基準:H27年度燃費基準 +10%達成車

税率:3%(2%※2)

取得価額=1,685,454円(1,872,727×90%)※1.

環境性能割の税額=1,685,000円×2%※=約33,700円

※1.1,000円未満は切り捨て

※2.2021年3月31日までは環境性能割の税率から1%分軽減されます。

③自動車税

車の購入時と、毎年4月1日時点の車の所有者に課せられる税金です。排気量に応じた税率を収めます。軽自動車は一律です。年度の途中で車を購入した場合は新車登録した月の翌月から3月までの月割分で計算されます。軽自動車は月割がないので、4月2日以降に購入すれば1年分の軽自動車税を節約できます。

排気量 税額
1L以下 25,000円
1L超~1.5L以下 30,500円
1.5L超~2.0L以下 36,000円
2.0L超~2.5L以下 43,500円
2.5L超~3.0L以下 50,000円
3.0L超~3.5L以下 57,000円
3.5L超~4.0L以下 65,500円
4.0L超~4.5L以下 75,500円
4.5L超~6.0L以下 87,000円
6.0L超 110,000円
軽自動車 10,800円

例)排気量1Lの車、10月1日に新規登録した場合

11月から翌年3月までの5ヶ月分を支払う

25,000円÷12×5=10,416.66…→10,400円

※100円未満は切り捨て

④消費税

車両本体やオプション、アクセサリーなどの費用にかかる税金です。2021年現在は10%の消費税がかかります。

例)車両本体価格200万円の車

200万円×10%=20万円

⑤自賠責保険料(強制保険)

自賠責保険は車を所有する際には必ず入らないといけない保険です。加入していないと公道を走行できません。

  • 自家用乗用自動車
保険期間 保険料
37ヶ月 30,170円
36ヶ月 29,520円
25ヶ月 22,210円
24ヶ月 21,550円
13ヶ月 14,090円
12ヶ月 13,410円
  • 軽自動車
保険期間 保険料
37ヶ月 29,550円
36ヶ月 28,910円
25ヶ月 21,780円
24ヶ月 21,140円
13ヶ月 13,870円
12ヶ月 13,210円
契約期間が37ヶ月・25ヶ月と中途半端なのはなぜ?

車検を通すには自賠責保険に加入していることが前提です。自賠責保険は1ヶ月単位で契約できるため、新車は3年、その後は2年で自賠責保険を契約してると思いがちですが実際は車検期間が3年なら37ヶ月、2年なら25ヶ月で契約します。車検期間よりも1ヶ月長く契約していることになります。

車検を受けた際に整備不良などでやり直しする場合、自賠責保険が車検の期限が同じだと車検を通す前に自賠責保険が切れてしまう恐れがあります。車検を通すには自賠責保険に加入していることが必須条件ですし、車検が切れていては公道を走行できませんので、自賠責保険が執行することで手間がかかってしまいます。このようなことを防ぐために自賠責保険の契約期間は車検時期よりも長くしています。

⑥リサイクル料金

リサイクル料金は、廃車にするときに必要な経費ですが新車購入時にあらかじめ支払わなければなりません。買い取りや下取りにだすなど廃車にしない場合は戻ってきます。

リサイクル料金の構成は以下のとおりです。

引用:https://www.env.go.jp/recycle/car/faq.html#a05

区分 リサイクル料金(目安)
普通自動車 10,000~18,000円
軽自動車
小型自動車
7,000~16,000円

2.手数料

車を購入する手続きに必要となる手数料です。主に次の3つがあります。

①車庫証明費用 車の保管場所を証明するため
の申請と取得にかかる手数料
②検査登録費用 車の新規登録、ナンバー取得
などの手数料
③希望ナンバー取得費用 希望する番号でナンバープレ
ートを作成するのにかかる手数料

これらの手続きは自分で行うこともでき、販売店に代行してもらうこともできます。ただし、代行してもらう場合はそれぞれ代行費用が発生します。

①車庫証明費用

新車購入するときは陸運局で検査登録するために車庫証明書(軽自動車は保管場所届出)が必要となり、車庫証明は車の保管場所を確保していることを証明するためにも必要です。車庫証明費用は、車庫証明書を取得するのに必要な手数料です。

車庫証明の申請先は車を停める車庫を管轄する警察署となります。※

自分で手続きする場合は3,000円程度、販売店に代行してもらう場合は代行手数料と合わせて1万円程度の費用がかかります。

※居住地を管轄する警察署ではありませんので注意してください。

②検査登録費用

新車は陸運局に登録することで公道を走ることができるようになります。検査登録するとナンバープレートと車検証が交付されます。検査登録費用はこの手続に必要な手数料です。

自分で手続きする場合の手数料は約3,000円となります。販売店に代行してもらうこともでき、その場合は代行手数料と合わせて1万円~3万円程度かかります。

自分で手続きする場合は代行費用を節約できます。ただ、陸運局に出向く必要があるうえに、必要書類等を販売店から渡してもらわないと手続きできないので販売店に任せても良いと思います。実際、ほとんどの方が検査登録は販売店に任せているのが現状です。

③希望ナンバー取得手数料

車の検査登録をするとナンバープレートが交付されますが、このナンバープレートも料金がかかります。都道府県によって料金は異なり2,000円前後となっています。ただし、希望の番号を交付してもらう場合は4,000円~5,000円の手数料がかかります。

3.代行費用

代行費用は、ディーラーや販売店が購入者の代わって手続きする際に必要な手数料のことです。

車庫手続き代行費用 相場:20,000円前後
検査登録代行費用 相場:30,000円前後
希望ナンバー取得代行費用 相場:5,000円前後
納車費用 相場:10,000円前後(近場)
相場:20,000円前後(遠方)
クリーニング費用
(店頭販売車)
相場:50,000円前後
下取り代行費用 相場:10,000円前後

代行費用は販売店によって異なります。相場はありますが、金額が一律ではないので上記の相場はあくまでも参考程度と考えて、疑問に思う点は販売店に確認してみましょう。

新車購入の初期費用をトヨタ「ライズ」でシミュレーション

ここまで新車購入にかかる初期費用をご紹介しました。

では、それを踏まえて実際に新車を購入するのにいくらの初期費用が必要なのかシミュレーションしてみます。

今回は、トヨタ「RAIZE(ライズ)」を例にご紹介します。なお、オプションなし、希望ナンバーなし、納車は自宅として「トヨタ自動車WEBサイトの見積もりシミュレーション」を参考におおよその金額を算出しています。

車種:トヨタRAIZE(ライズ) グレード:Z

メーカー希望小売価格価格:1,872,727円(税抜)

車両重量:980kg 排気量:1L

※環境性能割は軽減措置適用として算出しています。

費目 金額
自動車重量税 24,600円
環境性能割 33,700円
自動車税 25,000円
消費税 187,273円
自賠責保険料 30,170円
リサイクル料金 9,080円
車庫証明費用 2,620円
検査登録費用 3,040円
希望ナンバー取得費用 0円
OSS申請代行費用 29,700円
納車費用 8,800円
合計 166,710円
(消費税含む353,983円)
OSS申請代行費用って何?

引用:チューリッヒ保険会社

「OSS」とは自動車保有関連の手続きのワンストップサービスのことです。自動車を保有するにあたり必要となる各種の行政手続き(車庫証明や検査登録など)を自宅や会社のパソコンからオンラインで一括して行うことができるシステムのことです。この手続をディーラーや販売店が代行するのに必要な手数料です。

トヨタ・ライズの購入に必要な初期費用は、消費税を除いて合計で約17万円となります。ただし、オプションやアクセサリーを付けたり人気カラーにすればプラス数十万円の費用が上乗せされます。

つまり、新車購入にかかる初期費用は車両本体価格の10%~20%程度を想定して予算を組んでおくと安心でしょう。

初期費用はカーローンに含められる?

新車を購入するのにカーローン(自動車ローン)を利用される方も多いでしょう。カーローンには、車両本体価格以外の初期費用を含めることもできます。法定費用や手数料をローンに組み込めば、まとまった支払いの負担を軽くできます。

ただし、利用するカーローンによってローンに含められる範囲は異なりますし、初期費用を組み込むことでその分返済額が増えることになります。また、ローンは上限額があり、これは利用される人によって違います。

車の購入にかかる初期費用を安く抑えるポイント

新車購入には、車両本体価格の10%~20%程度の初期費用がかかります。まとまった資金を用意しないといけないので、新車の購入を迷われる方も少なくないでしょう。また、車は維持費用もかかるので初期費用は少しでも抑えておきたいもの。

ここでは車の購入にかかる初期費用を少し出やすく抑えるポイントをご紹介します。

新車が安く購入できる時期を狙う

車は安く購入できる時期があります。ディーラーが特に力を入れて売りたい時期は大幅値引きに応じてくれやすくなり安く購入することも可能です。たとえば、キャンペーンやセールの時期は狙い目です。

また、ディーラーは3月と9月が決算月なので同じく狙い目です。特に3月は新生活が始まることに向けて新車購入する人が増えるので、この時期に向けて販売に力を入れるディーラーがほとんど。通常よりも大きな値引きを期待できます。

自分でできる手続きは代行を依頼しない

新車購入の初期費用は「法定費用」「手数料」「代行手数料」がありますが、この中で節約できるのが代行手数料です。

本来、自力で手続きすることもできるところ販売店に代わりにやってもらうために手数料がかかっているわけですから、当然自分で手続きすればその分の代行手数料を支払わなくて済み節約になります。

たとえば、車を販売店まで取りに行けば納車費用は0円ですし、車庫証明も自分で手続きすれば手数料だけで済みます。

初期費用を少しでも安く抑えるためにも、代行を利用せず自ら手続きするのも一つの手です。

値引き交渉する

基本的にディーラーは値引き交渉に応じてくれますので積極的に交渉してみて値引きを引き出しましょう。

ただし、値引きの限界値は存在します。あまり強引な値引き交渉をしてしまうと後々の付き合い(アフターサービス)が悪くなりますし、交渉が決裂することもあります。値引き交渉には引き際を見極めることも大切であり、そのためには値引きの目安を知っておく必要があります。

特に値引き額が大きいのは車両本体価格です。ここで大幅値引きできれば総額をかなり安く抑えられます。目安は車両本体価格の10%前後です。

あくまでも目安なので、どの車種にも共通するわけではありません。営業マンが難色を示したら引くことも大切です。

カーリースで初期費用なしで新車に乗る

最近人気となっているサービス「カーリース」を利用するのも良いでしょう。カーリースは契約者が選んだ新車をリース会社が購入し、中長期的に借りるサービスです。

初期費用や頭金などまとまった資金が不要で、月々定額の利用料だけで新車に乗ることができます。利用料には税金や保険料、車検費用なども含まれているので月によってまとまったお金を払うこともなく常に定額だから家計管理もラクです。

利用料金は、車両本体価格から契約終了時の予想下取り価格(残価)が差し引かれた額なので、購入するよりもお得に新車に乗れます。

車の購入後にかかる維持費用の内訳

車は購入した後も維持するために費用がかかります。カーローンで購入すれば月々の返済もあるので、維持費が家計の負担とならないためにも、毎月どのぐらいの維持費用がかかるのかも把握して車を購入しましょう。

維持費用には以下6つがあげられます。

  1. 各種税金
  2. 車検費用
  3. 任意保険料
  4. ローンの支払い
  5. ガソリン代・駐車場代
  6. メンテナンス費用

1.各種税金

新車購入時に支払った自動車税(または軽自動車税)自動車重量税は、毎年課される税金ですのできちんと収める必要があります。

自動車税(軽自動車税)は、4月1日時点の所有者が支払います。

自動車重量税も毎年課される税金ですが、車検時にまとめて払います。新車購入時は3年分でしたが、以降は車検時に2年分ごと収めます。

2.車検費用

初回車検は新車購入から3年後、2回目以降は2年ごとに受ける必要があります。車検を通さないと公道を走ることはできません。

車検を受けるためにも費用がかかり、費用の構成は「法定費用」「車検基本費用」「部品交換費用」からなります。このうち、必ず必要な費用が法定費用と車検基本費用です。部品交換費用は、各種パーツの劣化や損傷など整備が必要となった場合にのみかかります。

費用 内訳
法定費用 自動車重量税
自賠責保険料
検査手数料(印紙代)
車検基本費用 点検費用
事務手数料(代行手数料)
部品交換費用 タイヤ、ブレーキなど

法定費用はどこで受けても金額が変わることはありませんが、車検基本費用と部品交換費用は車検を受ける場所によって金額が変わります。

車検費用は車種や車検を受ける場所で異なりますが、目安としては以下の通りとなります。

  • 軽自動車:7万円程度
  • コンパクトカー(アクア、ノートなど):8~9万円程度
  • 中型乗用車(プリウス、シエンタなど):9~10万円程度
  • ミニバン(セレナ、ステップワゴンなど):10~11万円程度
  • 大型車(ランクルなど):12~13万円程度

このように車検はまとまったお金が必要になります。

3.任意保険料

自賠責保険(強制保険)は補償範囲が対人のみとなり、運転者や対物は補償されません。もしものときに備えて物損事故や死亡事故などより広く補償される任意保険に加入しておくと安心です。

運転書の年齢や車種などの条件によって保険料は変わってきますが、等級が低いうちは任意保険料は高くなりがちです。

4.ローンの支払い

カーローンを組んで新車を購入した場合、月々の返済も維持費用に含まれます。

借入額、金利、返済期間など条件があるので一概に言えませんが、毎月数万円の返済があることになります。

5.ガソリン代・駐車場代

車のガソリン代は全体の車の維持費のうち2~4割程度を占めます。

車の使用頻度や走行距離、燃費などによって人によって差はありますので一概には言えません。

たとえば、軽自動車は一般的な燃費を15km/Lと仮定して、月間走行距離1,000km、ガソリンの単価が130円/Lで計算すると月々8600円程度かかる計算です。

自宅の敷地内に駐車場がない人は駐車場代もかかってきます。地域によって金額は異なりますが20,000円~40,000円/月ぐらいが目安となります。

6.メンテナンス費用

メンテナンス費用とは、部品の交換や車の修理にかかる費用のことです。

車を安全な状態に保つために定期的なメンテナンスが必須です。代表的なものとしてはオイルやタイヤなどがあげられます。オイルは走行距離10,000~15,000kmごともしくは1年ごとに交換を行います。タイヤだと5年に1度が目安ですが、スタッドレスタイヤへ履き替えるなど季節に応じて交換も必要になります。

車の購入よりもカーリースがお得な場合もある

車をあまり利用しない人にとっては、使用頻度の割に高額な費用がかかるのは金銭的なデメリットが大きいですよね。車をあまり使わないという人はカーリースという選択肢を検討してもいいかもしれません。

カーリースで初期費用なしで新車に乗る」でカンタンに触れましたが、カーリースは初期費用や頭金を用意しなくても新車に乗れるサービスです。まとまったお金を用意できなくても新車に乗れるのは魅力的ですよね。

加えて、カーリースは車の維持費用も月々の定額料金に含まれているので、大きな出費を心配せず安心して車に乗れます。

カーリースは、リース会社から車を借りて使用するのでレンタカーやカーシェアリングに近いです。しかし、好みの車種を選べるうえに月々決まった料金を払えば利用し放題なのでマイカー同然と言えます。

新車の購入費用や維持費用をできるだけ抑えたいのであれば、購入するよりもカーリースを利用するほうが得する場合もあるのです。

車の購入とカーリースでシミュレーション比較

新車を購入する場合とカーリースを購入する場合、費用はいくらぐらい違うのかシミュレーション比較してみます。今回は、トヨタのサブスクリプションサービス「KINTO」の支払いプラン別料金比較ツールを使用します。

トヨタ「ライズ」のベースグレードXSを5年間利用した場合で費用を比較してみましょう。※任意保険は年齢ごとに等級が変わりますが、ここでは「誰でも運転OK」としています。

  • KINTO    :2,217,600円(月額利用36,690円)
  • 現金一括 :2,937,982円(月あたり48,966円)
  • カーローン:3,173,540円(月あたり52,800円)

項目A~Gの詳細はこちらをクリック

5年分の支払総額は、現金一括払い・カーローンと比べてカーリースが70万~95万円もお得という結果になりました。

さらに月々の支払いは36,690円と、現金一括やカーローンと比べて12,000円~15,000円も月々の支払いは安く済みます。

しかも、カーリースの月々の支払いには税金や保険料、車検費用も(KINTOの場合は任意保険料も含む)すべて含まれていて料金が一定なので、毎月の支払額に変動がなく利便性も高いです。

車を一定期間に限定して乗るのであれば、購入よりもカーリースのほうが費用は安くなります



▼KINTO公式サイトはこちら▼
https://kinto-jp.com/

3年間・7年間利用のシミュレーション比較も見る
  • 3年間利用した場合

  • 7年間利用した場合

まとめ

車を購入するにあたって法定費用や手数料、代行手数料といった初期費用がかかり、それぞれいくらぐらいなのかをご紹介しました。初期費用は車両本体価格の10%~20%程度かかる見込みで考えておきましょう。ローンを組んで利用するなら、初期費用の他に頭金も用意する必要があり、月々の返済も考えて契約しなければなりません。

また、車を購入した後も安心・安全に乗るために維持費用もかかってくることに注意が必要です。まとまった金額の支払いもあるので、それも考慮して月々の維持費とは別に計画的にお金を確保しなければなりません。

車の購入費用や維持費用はさまざまな方法で抑えられますが、お得かつ便利なカーリースは積極的に検討したい方法の一つです。費用面で車の購入をためらってしまう方はカーリースの利用も選択肢に入れてはどうでしょうか。

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